2017年06月23日
元信託銀行・株式ファンドマネージャーから No.8
＜普及率と株価の関係＞
私の株式ファンドマネージャー時代には、インターネットと繋がったパーソナル・コンピューター（ＰＣ）や携帯電話の爆発的普及という歴史的な現象を目の当たりにすることが出来ました。
例えば、2016年の携帯電話類＝ハンドセット（フィーチャーホン（＝ガラケー）＋スマートフォン）の出荷台数は、矢野経済研究所予想では、約19.6億台です。
世界の携帯電話サービス契約は、同じく矢野経済研究所予想の2016年予想では、約82億契約。世界人口に対する携帯普及率は、112.2%が見込まれています。未だ、インドやアフリカ等新興国は普及の途上にあるものの世界人口ベースでは、ほぼ行きわたっている状態です。
私の経験上、関連銘柄の株価上昇スピードが、いちばん早いと感じる時は、普及率が30%～50%位の時であり、あまりの上昇スピードから、バブルではないか？という声が出てくる頃です。
もっとも、最終的な普及率が、何％になるのか？今は、普及率が何％の時点にいるのかは、後になってみないと分からないので、バリュエーションという株価がどれだけ評価されているのか？という尺度では、その時点では、常に割高に見えます。バブルであったか否かは、後になってみないと分からないといのが、正直なところです。
インターネット、ガラケー、スマートフォン等、人間の日常生活を変えてしまうほどの爆発力のある製品は、滅多に出てくる訳ではないのですが、もしこのような製品やサービスが出てくれば、普及率が30%未満で、製品の存在が知られているものの、未だ自分の周りの方が持っている、もしくはサービスを利用している比率が時に、関連銘柄を購入すれば、自分が予想した以上に、株価上昇する可能性があります。
リサーチ重視の機関投資家は、こういった製品、サービスを含めあらゆる業界の規模、成長率、シェアを常に追い続けて、投資のチャンスを見つけることに特化した組織です。
こうした取り組みの成果は、過去の運用実績を見れば分かります。
もし、投資信託等ファンドを購入されるのであれば、長期間の実績を確認することができ、かつ、運用資産が増加傾向にあることが、ファンドを選別するポイントだと思います。
（平成29年5月）
金融商品仲介業に関する表示はこちら